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<<2020年第2四半期>>


Appierが新型コロナウイルス対策でのAI利用の重要性を解説
 2020.04.02−AI(人工知能)テクノロジー企業のAppier(エイピア)は3月31日、チーフAIサイエンティストのミン・スン(Min Sun)氏によるプレス向けセミナー「医療、ヘルスケア分野でのAI利用の重要性」をオンラインで開催した。世界中で猛威を振るっている新型コロナウイルス感染症に対して、AIに何ができるかを解説、今後の提言も行った。スン氏によると、予防や診断で有用な機能性が認められるため、積極的にAIを取り入れるべきだと述べた。

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モルシスが「MOE」で抗体医薬品設計分野に力、創薬モダリティ対応
 2020.3.20−モルシスは、統合計算化学システム「MOE」で抗体医薬分子設計分野への応用展開を強める。MOE自体は低分子から高分子までどんな創薬研究にも対応できる汎用性を備えているが、最近とくにペプチド、抗体、核酸などの創薬モダリティに対応できる機能が充実してきており、ユーザーからの関心も高まっている。同社は、MOEによる抗体設計にフォーカスしたセミナーなども開催し、機能性をアピールしていく。

文科省プロ「MI2I」が最終報告会、研究成果公開へ4月から新制度
 2020.03.18−科学技術振興機構(JST)のイノベーションハブ構築支援事業のもとで、物質・材料研究機構(NIMS)を拠点として実施された「情報統合型物質・材料開発イニシアティブ」(MI2I)は2月19日と20日の2日間にわたり、東京・千代田区の一橋講堂で、3月末にで終了するプロジェクトの締めくくりとなる最終報告会を開催した。初日は250人、2日目は180人が出席し、成果発表に多くの注目が集まった。MI2Iは産業界からの関心が高かったことも特徴で、企業内研究者への教育・育成という面でも大きな実績をもたらした。今回、プロジェクトで開発された成果を基盤に、産業界におけるマテリアルズ・インフォマティクス(MI)研究を支援する「データ駆動材料開発パートナーシップ」の立ち上げが表明されたことも大きな関心を集めた。

筑波大らの研究グループが粉末X線データから電荷移動度を予測
 2020.02.21−筑波大学とコンフレックス、豊橋技術科学大学、東京大学の研究グループは17日、化学構造式と粉末X線回折データから単結晶の移動度を簡便に予測する方法を開発し、有機半導体の材料開発を効率化することに成功したと発表した。実際に単結晶を作製して分析する手間を省くことができるため、研究開発の時間とコストが大幅に低減されるという。今回の手法は、有機半導体だけでなく、幅広い分子性材料の機能予測に適用できる汎用性があるため、研究グループでは今後適用例を増やし方法論を改良、さらなる効率化や精度向上を図るとともに、熱電物性や熱伝導など他分野への展開も志向していく。

CTCとQuesTekが合弁で日本法人、材料設計サービスなど提供
 2020.02.18−伊藤忠テクノソリューションズ(CTC)は、新規材料の開発や既存材料の特性向上などの高度な技術を擁する米QuesTekインターナショナル(本社・イリノイ州、Aziz Asphahani会長兼CEO)と提携し、材料設計サービスや合金などの材料ライセンス販売を2月10日から開始すると発表した。マルチスケールシミュレーションによって新しい材料開発を行う技術を確立しており、日米の合弁で「QuesTek Japan」を設立し、実際に事業を進めていく。

印CDMOのエンキューブが米タイオガを買収、エンドツーエンドでサービス
 2020.01.21−皮膚に使用する医薬品や化粧品を専門とする米国のCROであるタイオガリサーチ(Tioga)は、今年1月1日付でインドに本拠を置くCDMOサービスのグローバルリーダーであるエンキューブ・エチカル(Encube Ethicals)に買収され、100%子会社として活動していくことになった。グループの一員となることで補完的なスキルと能力が結合され、双方にとって大きな価値を与えることになるという。とくに、皮膚に使用する薬剤の実際の製剤化から量産までエンドツーエンドのサービスを提供できる意義は大きい。

米CASが「SciFinder-n」の逆合成解析に新機能、予測反応を含むルート
 2020.01.18−米ケミカルアブストラクツサービス(CAS)は13日、科学者向け情報検索ツール「Scifinder-n」に新しい逆合成機能を追加し、正式に提供開始したと発表した。人工知能(AI)技術と、CASが蓄積した1億2,100万件の反応情報を融合させ、未知で新規な反応ルートを予測できるようになった。新規化合物の合成、反応のスケールアップ、化学合成に関するブレークスルーのチャンスの特定など、研究開発パイプラインの重要なステップを迅速化する効果が期待される。



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フォーティネットが新型コロナに便乗したサイバー攻撃を報告、新AI製品も
 2020.04.01−フォーティネットジャパンは3月26日、オンラインで記者説明会を開催、最新の脅威動向や人工知能(AI)を活用した新製品などについて発表した。合わせて、新型コロナウイルスの感染拡大が広がる中で、それに便乗したサイバー攻撃が行われていることを確認したとして、その概要を説明した。

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デジタル・リアリティが国内データセンターで新サービス
 2020.02.14−データセンター事業者の米デジタル・リアリティと、三菱商事との折半出資による日本法人であるMCデジタル・リアリティは12日、北米で昨年末に提供開始したグローバルデータセンタープラットフォーム「PlatformDIGITAL」(プラットフォームデジタル)と新たなコロケーションサービスを3月から国内でもスタートし、その最初の顧客としてエクストリーム−D社が契約し、クラウドベースのHPC(ハイパフォーマンスコンピューティング)を同社のデータセンターから提供していくと発表した。

PwCコンサルティングが3Dプリンティングに関する市場レポート
 2020.01.25−PwCコンサルティングの戦略コンサルティングチーム“Strategy&”は22日、3Dプリンティング、Additive Manufacturing(付加造形・積層造形)の成長性に着目した調査レポート「3Dプリンティングの未来:価値創出とビジネスモデル変革の可能性」を作成したと発表した。市場規模は2018年で85億ドルだが、2028年には300億ドルを超えると予想。とくに、航空宇宙、医療、自動車分野における成長率が高く、素材も樹脂に加えて、金属が大きく伸びるという。ただ、グローバルの動向に比べて、日本国内市場の動きは鈍く、このままではデジタル技術をフル活用する欧米との格差がさらに開くと危惧している。レポートの日本語版には、国内向けの提言をまとめた「終章」が付加されている


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